事業においてある程度の現金を置いておかないといけない。
現金がないと支払いができなくなり資金繰りに苦慮し場合によっては倒産ということになる。
一方で現金を多く手元に置いておくのは資金を無駄にしていることになる。
よく言われるのは限界利益の３ヶ月～６か月分だ。
だがこの限界利益という言葉が素人には面倒だ。売上から直接費（材料費と考えてもいい）を引いたものを言う。
一か月売上５０万円の蕎麦屋があったとして、材料費が２０万円であれば３０万円が限界利益になる。
３０万円ｘ３か月～６か月＝９０万円～１８０万円の現金を手元に置いておけばまずは安心という事だ。
それほど難しい話ではないのだが話が長くなるので説明はこの辺で止める。
むしろもっと簡単に説明すれば、もし売上や収入がゼロになった場合３か月～６か月会社を運営できるあるいは生活ができる現金、言った方がいい。
売上がゼロになったら材料費もゼロになるので限界利益をベースに考えるのはまさにこの考えなのだが、この言い方は実感がわかない人が多いのではないだろうか。
会社によってあるいは人によって売り上げがゼロになった場合の耐久期間は違う。
銀行の信頼があってすぐに金が借りられる会社、社長が個人で現金を持っているところ、などは会社に現金はそれほど要らないかもしれない。
失業したらさっさと生活を切り詰めることができる人とか持っている宝石類や家具を現金化することができる人も手元の現金は少なくてもよい。
投資する際にある程度の現金を手元に置いておく必要があるが、売上や収入がゼロになった時にあまりむりせずに３か月～６か月生き延びることができるというのが現金の適正な金額だと考える。
２０２４年１月３０日
