日本とアメリカが生きていく道は中国を絶えず敵国と認定して包囲することとインドを中立化させる、あるいはある程度アメリカ側に引き込むことだ。
というように先日のブログで日本の外交基本を述べた。
日米の基軸にさらにイギリスを入れる。幸いイギリスは保守党の政権が続いており新首相のトラス氏は対中強硬派として知られている。
２０２５年１月アメリカはトランプ、イギリスはトラス、日本は高市の「トライアングルT」になれば中国包囲網は確実なものになり世界は安定する。
さらにイギリス連邦であるカナダとオーストラリアを含めて中国包囲網の作り上げる。この二か国も幸いにして親中政権ではない。
不安なのは２０２４年まで続くアメリカのバイデン政権と日本の岸田政権だ。最も重要な機軸の二か国が余りにお頼りない。
この五か国同盟は２１世紀の世界の民主主義国家の基軸としなければならない。そしてそれにインドを巻き込んで行く。
そんな外交センスと未来感を持っていたのだが安倍元首相だった。
EUの盟主と言われるドイツは国民全員が左派ともいわれるような状態だ。狂ったように環境問題に固執して敵国とも言えるロシアからエネルギーの供給を受け今窮地に晒されている。
ドイツは中国非難をしているが、最も中国経済にどっぷりと浸っているのはドイツだ。対中非難がどこまで本気か分からない。こんな国を相手にしてはいけない。
フランスは微妙だ。フランスは意外と現実主義的政策を取ることが多い。ロシアとの関係を改善して対中問題に集中することも予想される。だがフランスにとって中国は遠い国の話だ。
早々にロシアのウクライナ問題を始末すべきなのだが、本当に無駄な戦争をバイデン政権は始めたものだと思う。喜んでいるのは安いエネルギーをロシアから買うことができ中国製品を輸出もできる中国だ。
２０２２年９月１３日
