長期投資に必要な良好な人口構成と優位な地政学的状況とを日本、中国、インドで２０００年代、２０２０年代で整理してみると以下の通りとなる。
日本の人口構成 ２０００年代 ☓、 ２０２０年代 ☓、
日本の地政学的状況 ２０００年代 ☓、 ２０２０年代 〇、
中国の人口構成 ２０００年代 〇、 ２０２０年代 ☓、
中国の地政学的状況 ２０００年代 〇、 ２０２０年代 ☓、
インドの人口構成 ２０００年代 〇、 ２０２０年代 〇、
インドの地政学的状況２０００年代 〇、 ２０２０年代 〇、
中国は人口は減少し地政学的状況も悪化し２０００年代〇が二つだったのに対して２０２０年代は☓が二つになっている。日本は人口については２０００年代から☓で変わりないが中国の覇権に対抗するアメリカの中国敵視外交によって日米関係が良好となり２０２０年は☓一つ〇一つ、と改善した。
２０２３年後半からの円安による輸出主導の景気回復の兆しが出ている。他の理由もあるが米国が中国を捨て日本を重視した外交政策がようやく経済に現れているといっていい。今東アジアでは中国よりも日本に投資するという機運になってきている。
視野を広くしてインドも含めてみよう。人口構成も地政学的状況についても２０００年代、２０２０年代すべて〇だ。
実際野村証券の２０１０年頃スタートの投資信託は２０２３年末で４倍になっている。多くの日本人が中国に投資している中で私は中国は止めてインドに投資すべきだと言っていた。私のアドバイスを聞いていた人は今頃ほくそ笑んでいることだろう。
今後もインドの人口構成と地政学的優位は２０５０年頃までは続くものと予想される。
インドが中国のように世界覇権の色気を出さなければインドへの長期投資は成功間違いないだろう。
投資先としてはインド１位、日本２位、中国３位となる。
中国関連の残ってる資産をすべて売却して日本に投資しそして長期にはインドに投資すべきだ。
２０２４年１月１４日
